パネルデータ分析 (一橋大学経済研究叢書) 価格： 5,460円 レビュー評価：5.0 レビュー数：1
解説が分かりやすく丁寧で、読者を飽きさせず、理論と実証のバランスがうまく取れた最高のテキストである。計量の基礎知識をある程度習得した初学者にとっても非常に有用である。STATAの解説にも多くの紙数を割いており、実証の勉強にもなる。ぜひともこの分野の代表的テキストであるwooldrigeの邦書の副読本として多くの方に利用して欲しい一冊である。 |
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一橋大学ビジネススクール「知的武装講座」 価格： 1,680円 レビュー評価：4.5 レビュー数：11
タイトルの通りこれはビジネススクール流のキーワード集である。
文章の書き方も、?ではないだろうか、?と考えられる、といったものが多く4人の著者が
それぞれの得意とする分野について10個ずつのキーワードで疑問を出す形となっている。
それぞれテーマを持って書かれてはいるが、深く考えるためのものではなく旬の事柄を
合わせつつ「こういう考え方もある」と提示し、その答えは読者自身に求めさせていると
感じられる点などは何ともビジネス”スクール”らしい。
元々雑誌で連載していたものを手直しして集めたものであるため”消費期 |
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労働搾取の厚生理論序説 (一橋大学経済研究叢書) 価格： 5,460円 レビュー評価：5.0 レビュー数：3
新古典派経済学の世界に住む者とって置塩森嶋流の「マルクスの基本定理」は
あまりにも自明であるか，さもなくば風変わりでエキゾチックな産物にすぎない．
しかし，それにもかかわらず，それはどこか喉に刺さった小骨のような存在でもある．
ところが本書は一般的な閉凸錐経済において基本定理が成立するための
必要十分条件が生産集合に対するきわめて厳しい制約条件であることを
明らかにしているだけでなく，そのような制約条件が仮定されない場合に，
基本定理の主張を成り立たしめるような搾取率の持つべき条件を特徴付ける
ことによりマル |
日米企業の利益率格差 (一橋大学日本企業研究センター研究叢書) 価格： 3,360円 レビュー評価：3.0 レビュー数：1
大企業、上場企業、非上場企業を含めた企業群、産業毎といった幾つかのカテゴリーに対してＲＯＥやＲＯＡを日米間で比較しています。これら指標の２０年間の経時変化は大変興味深く、読む前に持っていた印象と異なっていました。膨大なデータをまとめ上げた研究者達の貴重な成果であると思います。しかし、データは興味深い企業観を与えてくれますが、指標の格差や変動要因については、各研究者の仮説が述べらているだけです。例えば、産業毎に代表的企業群の戦略や企業が用いるテクノロジーの水準、またはマネジメント層の能力水準や経営者の流動性なども調査して、利益率指標の差の要因を導びき出して欲しかったです。 |
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